インデックスファンド・ETF比較

インデックス投信（インデックスファンド）を購入し、保有したり、売却する場合には各種手数料がかかります。

具体的には『販売手数料・信託報酬・信託財産留保額』の3つの手数料が必要になります。

これらの各種手数料は目論見書に必ず記載されていますので購入前に必ず確認し、インデックス投信の場合は手数料の違いが勝負の分かれ道といっても過言ではありませんので、ファンド同士の手数料を比較し、少しでも手数料が安いファンドを購入し、運用していく事がもっとも大切となります。

特にインデックス投信はほぼ市場に連動した運用成績を上げられるため、同じ市場に連動するファンドであれば、どのファンドも運用成績はほぼ同じとなりますので、少しでも『販売手数料+信託手数料+信託財産留保額』が安いファンドを選ぶ事が基本となります。

※実際には上記3つの手数料以外にも『売買委託手数料・有価証券取引税・保管管理等』が必要で、これらの費用は目論見書には記載されておらず、運用報告書の費用の明細に記載されており、これらの数値は毎年変わります。

	販売手数料

インデックスファンドなどの投資信託を購入する際に必要なのが『販売手数料』です。

この販売手数料は投資信託を販売する証券会社、銀行、郵便局が一定の範囲内で自由に設定する事ができるため、同じファンド（商品）であっても販売会社によって販売手数料が異なる場合がありますので注意が必要です。

例えば100万円のインデックス投信で販売手数料が0.5％の場合、「100万円-5千円（0.5％）=99万5千円」のインデックス投信を購入する事となります（販売手数料は購入時に差引かれます）。

もちろん同じファンドであれば販売手数料が安いほうが有利となり、基本的に大手証券会社、銀行、郵便局よりも、ネット証券会社、ネットバンクのほうが販売手数料が安い傾向にあります。

また最近では販売手数料が無料のインデックスファンドも増えてきており、販売手数料が無料のものを特に『ノーロードファンド』といい、特にインデックス投信は市場（日経平均など）に連動するため、同じ市場に連動するファンドであればほぼ同様の運用成績を上げられますので、販売手数料が無料のノーロードファンドのほうが有利となります（ノーロードだけで飛びつくのではなく、信託報酬なども比較しなければなりませんが）。

ただインデックス投信の場合、毎月、購入、積み立てていく事が多いと思いますので、そうなると毎月、販売手数料がかかると長期間、運用して行く場合には確実に不利となりますので、販売手数料はやはり安ければ安いほど、できればノーロードのものが選択肢の候補となりますね。

ちなみにETF（株価指数連動型上場投資信託）の場合、株式の売買と同様の販売手数料（購入手数料）がかかり、証券会社によって購入手数料が異なりますが、基本的に大手証券会社よりもネット証券会社(SBI証券・楽天証券など)のほうが安く購入できるようになっています。

※販売手数料が無料のノーロードファンドが増えてきていますが、販売会社は販売手数料を無料にしても下記の信託報酬を受け取る事ができるため、販売手数料無料=ノーロードの投資信託を販売する事ができるのです（下記の信託報酬は、「販売会社・投資信託会社・信託銀行」が受け取ります）。

	信託報酬

インデックスファンドなどの投資信託を保有している期間中、毎日必要になるのが『信託報酬』で、販売手数料はファンドを販売する証券会社、銀行、郵便局によって異なる事もありますが、この信託報酬はファンド（商品）によって決まっていますので、同じファンドであればどの販売会社で購入、運用しても同じとなっています。

ただ信託報酬は日々、ファンドの純資産総額から一定割合で差引かれているため、投資家自身は信託報酬を支払っている意識が低いのですが、確実に差引かれていますので、当然、信託報酬が安いほうが有利となります。

またインデックス投信はアクティブ投信に比べてこの信託報酬が安くなっていますが、インデックスファンドよりもさらに信託報酬が安いのがETF（株価指数連動型上場投資信託）となっています。

※目論見書に記載されている信託報酬は年間にかかる数字ですので、毎日、目論見書に記載されている信託報酬が差引かれているわけではありませんσ(^_^;)

	信託財産留保額

購入した投資信託を中途解約する際に必要になるのが『信託財産留保額』で、一般的には中途解約時に差引かれるファンドが多いのですが、ファンドによっては購入時にすでに差引かれるものもあります。

また最近では信託財産留保額が無料のものもありますので、例えばインデックス投信で毎月、積み立てて、ある程度貯まったらETFへ移行する、リレー投資する際は、信託財産留保額が無料のファンドのほうが有利となりますね。

	投資信託の手数料は高い？

投資信託には上記のような手数料がかかりますが、当然プロが自分たちに代わって資産を運用してくれますので手数料がある程度かかる事は仕方ないと思いますし、逆にプロが代わって運用してくれると考えれば手数料はそれほど高くないと考える事もでき、手数料を払ってでも十分なリターンが期待できるのならば投資信託はかなり魅力的な金融商品なのです！

また当サイトで推奨しているインデックス投信はアクティブ投信に比べてかなり手数料が抑えられているのですが、なぜインデックス投信は手数料が断然安いのでしょうか？

それは市場（日経平均など）に近づくような銘柄を単に選んでパッケージ化して販売しているだけなので、プロ（ファンドマネージャー）が意思決定に関わっていないため手数料を低く抑えることができるのです。

	投資信託の具体的な手数料

一口に投資信託といってもアクティブ投信、インデックス投信があり、さらに同じインデックス投信でもファンドによって各種手数料は異なりますが、平均すると投資信託の手数料は以下のような感じになります。

投資信託の手数料比較
/	販売手数料	信託報酬	信託財産留保額
アクティブ投信	0～3％	0.5～2.5％	0～0.3％
インデックス投信	0～2％	0.4～0.9％	0～0.3％
ETF（国内）	株の売買と同じ	0.1～0.3％	株の売買と同じ

上記の通り、インデックスファンドとアクティブファンドでは手数料にかなりの開きがあり、長期間、運用すればするほど手数料の違いが重くのしかかってきますので、長期間インデックス投信を上回る＝市場指数を上回るアクティブ投信を見極める事ができない方は（そもそも長期間、市場指数を上回るアクティブ投信はごく僅かですが・・・）、インデックス投信に投資するほうが効率的な運用が出来るのです。

また大手証券会社、銀行、郵便局に比べて、ネット証券会社、ネットバンクのほうが販売手数料が安くなっていることが多いので、販売手数料を考慮すれば、残念ながら大手証券会社、銀行でインデックス投信を購入して運用していく時点でかなり不利になってしまうのです・・・( ´△｀)

	インデックスファンドの純資産額

投資信託、特にインデックス投信は同じ市場（日経平均など）に連動する銘柄（ファンド）であればほぼ同様のパフォーマンスが期待できるので、少しでも『販売手数料+信託報酬+信託財産留保額』が低い銘柄がオススメだと説明しましたが、手数料だけでなく『純資産額』にも注意したいところです。

純資産総額が少なくなりすぎるとファンドは効率的な運用、つまり分散投資が難しくなるために『繰上償還』が行われるのです。

繰上償還とは償還日が決まっていたり、無期限のファンドにもかかわらず、強制的に信託期間の途中で資産を償還（投資家に戻される事）されることです（⇒投資信託のリスク）。

純資産額は運用報告書で、繰上償還になる条件は目論見書に記載されており、具体的に繰上償還になる条件は以下のように記載されています。

「一部解約により受益権口数の合計が10億口を下回ることとなった場合、または受益者にとって有利になると判断される場合、またはやむを得ない事情が発生した場合等、投資信託約款に規定する信託の終了に関する条項に該当する事由が生じた場合には、途中で信託を終了させていただくことがあります。」

など・・・

繰上償還されてしまうと投資家は再び新たな投資先を探さなければならず不利となりますので、手数料が同じであれば純資産額の多いほうが繰上償還のリスクが少ないので当然オススメです（インデックスファンドを購入する場合、実際には手数料を重視しながらも、純資産額にも注意して投資する銘柄を選ぶようにしましょう）。

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